出鱈目経済学の２０１５年度の経済 一 原油

はじめに出鱈目経済学は、私の妄想経済です。ある話を聞いて妄想して（本当連想ですけど）書いている話です。一種のSF話です。

では話を始めましょう。

最初は原油の話です。

最近、原油の先物相場の下落が続き、等々１バーレルあたり５５ドルを切る事態になっています。大きい理由は、ＯＰＥＣが減産に踏み切らないために起きているのですが、そのために色々な現象が世界中で起きています。

どうして原油の下落が続いているか色々と言われています。ＯＰＥＣによるアメリカのシェール石油潰しだとか、あるいはテロリスト集団の「イスラムの国」の収入源を潰すためとかなどなどです。

理由は、一つだけではなく、複合的に起きていると見るのが妥当でしょう。と言うのも現在の価格ではシェール石油の原価割れが続いているのにアメリカが自国産業保護に動いていないからです。オバマ大統領にしてみればそれによりウクライナ問題で譲歩しないロシアに大きな経済的ダメージを与えることができる考えているとも言われているからです。もっともロシアだけでなく、南米にある反米産油国にも大きな経済的ダメージを与えることにもなります。アメリカとキューバの急転直下の国交正常化交渉がはじまったのもこれが理由だと言われています。

日本にとっても円安が１ドル１２０円まで進みましたが、原油の下落率がそれよりも大きいために国内の石油製品の値段が下落傾向にあります。日本では、燃料による消費よりの工業原料としての石油の消費の方がはるかに大きいので、あまり報道には出てきませんが、石油を原材料とする業界は一服ついているはずです。おまけに得意先が海外ならば二重のメリットを受けていることなります。

原油の価格のこの先ですが、専門家によると1バーレル当たり40ドル台まで下がるが、その後は値を戻し、1バーレル当たり100ドルあたりまで回復するだろうと言っていました。

しかし私は、1バーレル当たり100ドルまで回復するとは思いません。その理由は、アメリカのシェール石油の価格がこの先、技術の発展に伴って下がる可能性があるからです。

実際、収益ラインが一時期80ドルと言われていたのが、最近では60ドル台まで下がったと言われているからです。私はこの60ドルラインが上値抵抗線になると考えるからです。多分オバマ大統領もシェール石油のコストがまだ下がるだろうと思っているのでは、と思っています。

実はこのことがある副産物を生むことになります。

何時だったか、アメリカと中国との間で温暖化ガス削減について合意したことを覚えている方も多いと思います。実はこれがアメリカにとっての副産物になります。もっとも野党の共和党は、即この合意に反対したことは報道の通りです。一つには、中国の数値目的が盛り込めなかったことの不満と共和党を支持するある団体の意向が働いたからです。

では、数値目標を掲げたオバマ大統領は、そのために何か行動を起こすかと言うと何もしません。別に何もしなくても削減できると考えたからだと思います。

アメリカでは、発電用の燃料の大半が安価な石炭に依存しています。今までアメリカが温暖化ガス削減に消極的だったのはこのためです。とにかく電気代が日本と比べると安い、一ヶ月間空調の電気をつけっぱなしにして留守にし、バカンスを楽しんでももったいなと思わない電気代だからです。（いったい一月いくら位の電気代なんでしょうね。）

実は最近先ほども書きましたがシェール石油の価格の下落により、発電の燃料を石炭からシェール石油に切り替える動きが始まりだしたのです。実際そのためにいくつかの炭鉱が閉山に追い込まれる事態も始まっているようです。もしこのまま順調に石炭からシェール石油に切り替わっていけばそれだけで大幅な温暖化ガス削減になります。おまけに共和党の支持母体のひとつを潰すことにもなるし。

中国も数値目標は出しませんでしたが、削減を認めました。多分アメリカが温暖化ガス削減に舵をきるとは思っていなかったと思います。今までは中国にとって温暖化ガス削減に関しては、アメリカに追随していればよかったのですが、アメリカが態度を変えたためにたとえ数値目標を示さなかっとしても温暖化ガス削減に政治の舵を切らなくてはならなくなりました。もっとも面舵いっぱいきったとしても中国と言う大きな船は、方向を変えることできないでしょう。それほど今の中国にとっては石炭は重要な燃料だと私は思うからです。ひょっとすると政治体制を変えないとできないかもしれません。

オバマ大統領がそこまで考えて提案したかは知りませんが、もしそうなら怖い人です。ただし条件としては原油下落にどこまでシェール石油がついて行けるかというところでしょうか。もしそこまで見越して事をおこしているのならばやはり恐ろしい人です。

おまけの話ではありませんが、南米の反米産油国の話です。

どうもロシアの通貨危機の話ばかり大きく取り上げられていて、まったくと言っていいほど反米産油国の情報が報道で流れません、ひょっとしてこれらの国が情報制限をかけているのでしょうか。

はっきり言って、反米産油国の方が原油安の影響が大きいはずです。話によると1バーレル当たり100ドル以上の相場でないと国を維持できないと言われています。原油の質が悪いためにある程度値段がつかないと原油の売れ行きに影響が出るからです。多分いくらか安値で取引されているのではないでしょうか。

ロシアと似ていて原油収入に大きく依存して原油相場の下落は体制の崩壊を促す可能性があります。ロシアと違い農産物も輸入に全面的に頼っているみたいですから原油下落の収入源、それによる通貨の下落により食料品等の大幅な値上げが起きることでしょう。場合によってはそれにより国民の不満が爆発して流血事件に発展する可能性もあります。

来年以降原油の値段はどうなるのでしょうか。しばらくの間このままの値で推移すると思いますがその先はどうなるか

上がる。それとも下がる。

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